※内容はあくまでも個人主観です。
2013年４月に定期接種化された子宮頸がんワクチンですが、
厚生労働省の積極的な推奨により当時多くの中学生が接種しました。
ところが、続々と接種後の体調不良や変化などが現れ
症状として報告や訴えがある中
厚生省は「副反応」という呼び名で片付けています。
子宮頸がんワクチンは接種に通常５万円かかりますが、
母子家庭に関しては補助対象で無料になります。
こういったことも背景に、厚生省の呼びかけに対して
信じて気軽に接種を行った中には、
重篤な「副反応」によって
人としての生活すら出来なくなった人もいます。
近畿地方に在住のＡさんは、中学１年生のときに接種。
接種後２日目に体調を崩し、
症状が現れた直後に保健センターや製薬会社に相談しても
「そんな症状は知らない」
と回答されるだけで相手にしてもらえなかったようです。
その後体調不良と戦いながらも高校に進学。
このころには発熱、膀胱炎、後頭部の頭痛、
吐き気、手足のしびれ、
さらにはこん睡状態のような寝たきりの状態になり
学校には通えなくなりました。
さらに目が見えなくなり、記憶障害が起こり、
友達の名前、自宅の住所もわからなくなる、
本人に自覚のないまま家を出て迷子になるなど。
母親の顔もわからなくなり、母に「ままに会いたい」
と泣いて懇願することもあったようです。
こういったワクチンに関しての問題、
いわゆる薬害問題については、日本では過去何度もあります。
子宮頸がんワクチンについては、
臨床試験はアメリカがさんざん行っていましたが
こういった副作用が多く見られたためアメリカでは使用禁止に。
たくさん作ったワクチンは行き場がなくなってしまいますが、
法整備の異なる日本に売りつけ
その日本が独自の販売を行った結果です。
子宮頸がんワクチンのサーバリックス
(※サーバリックス：組替え沈降２価ヒト パピローマ ウイルス様粒子ワクチン（イラクサギンウワバ細胞由来）子宮頚がん発症の主要な原因である、発がん性ヒトパピローマウイルス（発ガン性ＨＰＶ）の１６型と１８型の感染を予防するワクチンです。
発ガン性ＨＰＶを遺伝子組み換えでイラクサギンウワバ細胞に感染させ、発ガン性ＨＰＶのＤＮＡを守っているＬ１タンパクを作ります。Ｌ１タンパクのみを取り出すと、発ガン性ＨＰＶのＤＮＡが入っていないＬ１タンパクのウイルス様粒子（ＶＬＡ）ができあがります。これに免疫を強く付けさせる作用のあるアジュバントを結合させてワクチンができあがります。※資料引用)
に添加されている「水酸化アルミニウム」は神経や細胞に対する毒性が疑われていて、
アメリカ小児科医アカデミーでも、アルミニウムが細胞組織や代謝プロセス、神経系統を損なうことに関与していると説明しています。
また、厚生省表現「副反応」の発症率は、10万件当たりおよそ２３２件、インフルエンザワクチンの副作用発症率の約５２倍にあたります。
この発症率は通常の子宮頸がんの重篤な発症率のおよそ十倍であり、子宮系がん予防としての使用自体がとかく意味不明です。
何もせずに子宮頸がんにかかる確率よりも副反応が起こる確率のほうが高いということに疑問を持つべきです。
しかしながら一般的には厚生労働省の発表するデータや推奨を鵜呑みにし、当たり前ですが厚生労働省を信じたことによって行った行為が、結果的に自身の首を絞める結果になってしまい、望まなかった結果に対して誰にも責任を問えない状態に苦しみます。
結論として、過去のワクチンによっての薬害問題も同様に、考えるべき部分に関するデータがあまりにも少なすぎることが原因の大部分を占め、使用者となる国民には法律の範疇において選択肢が少なすぎるといったことが問題でもあります。
ワクチンに関して選択する上で考えるべきことは、
１、接種によって対象となる病状のどれだけの発症を抑えることが出来ているのか？
２、副反応(副作用)の発症率とそれらを発症した際の対応の方法とその所在。
３、各データの信憑性
などがあります。
ワクチンだけでなく新薬に関してもいえることですが、残念ながらこの注意点を一般のレベルで確認することはほとんど不可能と言えます。
「法律の範囲内」といった背景がある以上、一般的にはそれを信じることが当然です。
厚生労働省が標榜している以上、それは法律に照らした上での推奨であるわけですから、疑う余地なく接種や使用に関して安心して向き合うことが当然なのです。
しかしながら実際には、過去にもたびたび問題になっているとおり、薬害などで厚生省側が謝罪を行ったり保証を行うことに至っているケースもあるわけです。
本来ならば、医療機関においても万が一の対応を含めて推奨したり投与をすべきなのですが、過去を振り返ってもそのような前提で実施されたことはありません。
私自身が非常に問題視している部分としては、新薬であったりワクチンであったりしても、副作用、副反応いずれにしても可能性を含んでいる時点で、その可能性に対する保障やケアを徹底していただきたい部分があります。
万が一副作用や副反応で苦しむ方が居た場合、この部分に対してあまりにも行政の対応が無責任だという部分が、可能な限り薬の使用を控えるように訴えかける医師などの思いでもあります。
この部分についてきちんとした誠意のある対応ができるのであれば、有効性が上回る薬の効果を使用することに意味が出てきます。
しかし、薬害問題にしても副作用や副反応をこうむってしまった患者や使用者に対して対応の姿勢を見せない行政のあり方は、有効性のデータを基にして現場に新薬を投入する側としてあまりにも無責任極まりない行為だからです。
データの中にわずかでも副反応によって苦しむ可能性があるならば、その際には十分な検査と対応とをもって望むべきであって、副作用の訴えに対して「データがありません」というのは、研究者、医療従事者、行政としても矛盾が生じるのではないかとおもうのです。
薬害問題に関しても、重篤な副作用を訴えかける患者側が、使用した薬剤との因果関係を証明しなければいけないのがそもそもおかしな話であって、医療現場に新薬として投入されるその時点で、全ての有効性と副作用、副反応の可能性を１００％提示していなければいけないはず。
それが出来ていないのであれば、いかなる場合においても新たな事例としてきちんと向き合うことが医療としての勤めであって、「データがない」「科学的な根拠が示せない」などといった理論がまかり通っていることこそが矛盾なのです。
科学的根拠や因果関係の有無は、医療現場に実践投入されている時点で実施側が証明していなければいけないものであって、未知の部分を否定する材料は含まれていないはずです。
行政においては医療だけではなくこのような矛盾が日常様々な部分に現れていて、薬害問題ひとつとっても、有識者、弁護士などについても多くのものの認識として、
「国や行政が相手では絶対に勝てない」
といった認識が蔓延していること自体が、現在の法においての平等であったり、三権の概念において施行側に誠意のない最たる現われだと感じています。
少し話がずれますが、
法をもって判断を行う側においては、一方的な認識などではなく多方において様々な見解を持って可能性を模索して判断に至らなければいけません。
法の解釈は人それぞれではあっても、事実認定に至る場においては法を用いるものは原則平等でなければいけないと考えています。
法にはその原則は定められていますが、それを用いるものにその思想がなければ無力と化してしまうのです。
話を戻しますが、
医療という現場においては新薬の使用ひとつとっても、一歩間違えれば人の命にかかわることであるということに責任を持っていただきたいのです。
データや資料が基本となるのは仕方がないとしても、それによって現れた未知のことに関しては、謙虚に初心を以って臨んでいただきたい。
都合の悪いことをはらんでいることは十分に予測できているはずです。そのときになって民主主義による多数を優先するのではなく、法を用いて封殺するのではなく、社会的に人間の命を預かるということをもっと人間味を以って取り組んでもらいたいという思いがあります。
確かに、お金や経済、国益や様々な利権にかかわるとても大きな話かもしれません。
しかしそれ以上に、国民一人ひとり、人ひとりの命の重要性、ひとりの人生の重要性を左右することの出来る立場として、もっと誠意を持って臨んでいただきたいのです。
どうして「関係性があるかもしれない」という研究が出来ないのでしょう？
関係性を証明してしまうとその薬(ワクチン)が使えなくなってしまい、大きな損失が生まれます。だから、証明することが不可能な患者に証明を求め「ほら、わからないでしょう？」とシャットアウトしてしまう。。。
かなり脱線しましたが、
情報には必ず『違和感』『矛盾点』があります。
これを見つけてきちんと精査することが、我々に残されている最後の選択肢です。
大げさな表現になりましたが、多くの医師がこの指摘を行っています。
自分たちで判断すること、情報を鵜呑みにしないこと、
この二つを念頭においていただきたいと願います。
杉本
※内容はあくまでも個人の主観であることをご理解ください。
